太郎坊のそよ風

認定NPO法人 富士山測候所を活用する会 スタッフブログ

カテゴリ: メディア掲載

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表紙写真について
表紙の写真は、富士山頂近くから見た富士山測候所です。富士山測候所は近くに他の山がない独立峰の山頂にあり、地表の影響を受けることなく大気の観測を行えるという特徴を有しています。当財団は、このような特徴を有する富士山測候所を研究拠点として活用するための調査研究を認定NPO法人富士山測候所を活用する会と協力して進めてまいりました(本誌4頁参照)
(写真提供:認定NPO法人富士山測候所を活用する会・山頂班)  


昨年1月のブログに入れましたが、何時も助成金や受託研究でお世話になっている一般財団法人新技術振興渡辺記念会(以下渡辺記念会)の広報誌の表紙に、私たちNPOの関係する旧富士山測候所の写真が再び採用されました。

その上、今回は基金の成果報告の中で本NPOが受託した「富士山頂に於ける通年観測の実用化と登山者への火山噴火警告のためのシステム構築に関する研究」を取り上げて頂いています。なかでも、背中に背負って歩きながらSO2ガスを測定するシステムの構築や、低消費電力センサーによる越冬観測などに関する首都大学東京の加藤准教授の仕事が、非常にわかりやすい文章で紹介されています。

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 携帯型測器を背負って富士山登山道を移動中の加藤俊吾理事

まず、調査結果として、夏季2か月しか商用電源が使えない富士山頂で独立電源関開発に関するこれまでのNPO の研究成果と現状が紹介され、ついで、省エネルギーで火山性のSO2ガスを検出できるシステムの構築については、電気化学ガスセンサーによるSO2測定により低消費電力で測定できるようにしました。その結果として、2018年9月から2019年6月の富士山頂のSO2濃度が示されています。

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(上)2018年9月から2019年6月の低消費電力SO2ガスセンサーによる越冬観測結果
(下)箱根・大涌谷での火山ガス測定例 (2018年10月29日)


本NPOのスタート時から常に受託研究や助成金でサポートしていただいている渡辺記念会ですが、今回、このような形でも応援していただけることを心から感謝して、益々良い成果をださなければと思います。

(広報委員会)



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 本NPOの鴨川理事と加藤理事の写真も交えて研究を紹介


『トランジスタ技術』(実用性を重視したエレクトロニクス技術の専門月刊誌)の臨時増刊としてCQ出版社から2019年12月1日発行の 『エレキジャックIOT』に 
~サブGHzデータ通信 導入事例 その1、ELTRES富士山頂から3分毎に24時間データ送信~
と題して、本NPOを活用した事例の記事が取り上げられています。



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ITUジャーナル2019年10月号 に掲載された論文


また同じ通信技術の活用として
ITUジャーナル(電気通信・放送の世界基準(ITU勧告)の制定動向、ITU関係諸会合報告の解説記事などを中心に、最近の話題などを載せる月刊誌、日本ITU協会発行)2019年10月号に論文が掲載されました。


(lでもご紹介いたしましたので詳細はそちらをご覧ください。)

「子供の頃の技術は新幹線とレドームだったが、
富士山測候所はその役目を終えたいま新たな進化を遂げているのを感じる。
自然界の富士山と人類の未来への調和が見えてくるのが楽しみ」のフレーズが
着々と実現化している証拠でもある論文です。


興味あるかたは、是非雑誌をご覧ください。


(広報委員会)


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静岡新聞 一面コラム「大自在」に本NPOの掲載された記事


2019年11月18日の静岡新聞の一面のコラム
認定NPO法人「富士山測候所を活用する会」について掲載されました。
測候所での“研究生活あるある”についての記事を取り上げて頂きました。

記事を読むと、
改めて富士山頂での研究というものは
とても意味がある価値のある重要な事ではありますが
平地で行う研究との不便なことが多くて、
一筋縄ではいかないことに気づかされます。

標高3776mという厳しい環境での研究を行うためには、
研究者の意欲だけではなく安全、安心、持続的に
研究するためのインフラ整備などにかなりの維持費が掛かり
皆様からの温かいご支援があって成り立って存続していおります。


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 かわいいイラストが印象的な記事
 
また同日の
静岡新聞 朝刊「科学」面「県立大発まんが しずおかのDNA」“富士山が生む科学”
題して
漫画を使って、わかりやすく静岡のDNA(文化・風土)を科学的に解き明かす連載にも本NPO鴨川先生の記事が掲載されました。



(広報委員会)



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鴨川先生の講演会での内容が静岡新聞に掲載された記事


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講演会の様子(講師:本NPO事務局長 鴨川先生)

台風第19号の影響で延期となっていた
第121回ふじのくに防災学講座が11月10日(日)に行われ
本NPO事務局長の鴨川先生は
「富士山での安全・防災研究最前線」と題し講演会されました。

 
富士山は貴重な観光資源になっている一方で、遭難者が多く、行政にとっても見過ごせない状況にあると指摘。富士登山客向けの気象データなどの観測網は決して充実しているとはいえず、落雷・噴火などのリスクもある富士登山において、
本NPO法人「富士山測候所を活用する会」など行政機関以外の観測態勢もできつつあると紹介。
「今後も登山安全に貢献しつつ、この分野での県民自身の関心を高めたい」
という熱い想いを語られました。


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富士山測候所で行われているインフラの実用化に向けての研究を説明
 
富士山だけの安全・防災研究だけでなく、日常においての災害についても講演されました。

東日本大震災や大型台風による災害などが起こると、被害の状況把握や親族などの安否を確認するためにスマートフォンなどの通信手段が利用者が急増します。通信回線のパンクが起きたりと色々なインフラ問題が上がってくると指摘。

自然災害というものは、何時どこで起こるかわかりません。
万が一起きたときに、迅速な対応が1つでなく、沢山の方法でカバーできるようなインフラ整備が大切であると講演されていました。

(広報委員会)


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環境新聞に掲載された大河内先生の記事


2019年9月に行われた大気環境学会第60回年会(9月18日-20日)において9月20日に早稲田大学・大河内博教授による「大気中のマイクロプラスチックの研究を始めませんか?」という口頭演説が環境新聞※)10月1日号に取り上げられました。この話題はでは、大気環境学会の報告のブログのなかで、一度取り上げましたが、まさに、これから大気環境研究で問題となる重要なテーマです。提案者の大河内教授の先見の明はいくら強調してもしすぎではないので、環境新聞掲載を機に下記のスライド共に再度取り上げます。



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 以前にもご紹介しました大河内先生の講演会のパワーポイント


海洋中のマイクロプラスチックについては、メディアなどにもに取り上げられ、多くの人に知られてきています。
しかし、大気中のマイクロプラスチックに関してはまだまだです。

陸地の大気の物質が雨水に取り込まれ、湖沼や河川になり、やがて海に辿り着きます。

大河内先生の声が、多くの研究者に届いてさらなる研究が進み正確な地球の現状が把握され、持続可能な社会への近道と繋がって行くことでしょう。

(広報委員会)

※)環境新聞
環境新聞社が発行している新聞。1965年(昭和40年)11月に、公害問題や衛生問題に対して、紙面を通して快適な生活環境づくりの役に立ちたいとの一念から『環衛公害新聞』が創刊。1970年(昭和45年)の公害国会並びに環境庁発足という時代の動きに呼応する形で、1971年(昭和46年)に『環境公害新聞』、地球サミットとも呼ばれた「環境と開発に関する国連会議(UNCED)」が開催された翌年の1993年(平成5年)には『環境新聞』へと改め、グローバル化する環境問題を適切に捉えるべく努力をしてる。

読者数:74,000部 発行日:毎週水曜日(月4回発行

(環境新聞社 HPより)










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