太郎坊のそよ風

認定NPO法人 富士山測候所を活用する会 オフィシャルブログ

カテゴリ: メディア掲載

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 週刊現代 2024年1月13日・20日号

少し前になりますが、1月12日発売の週刊現代 2024年1月13日・20日号の表紙に長尾理事の名前が出ていました。
「M7.6能登半島地震の衝撃」と「次に危ない地域はここだ」の間の小さい文字は
「今回の地震を予測していた研究者<東海大学客員教授・長尾年恭>が明かす」
…とあります。

この記事について、内容をご紹介します。
地震予知を専門とする長尾理事は、東海大学及び静岡県立大学の客員教授として、独自の解析(「地下天気図」)に基づいて能登半島で近く大地震が起こることをメディアで発信していました、日本地震予知学会会長も務めています。

(Ⅰ) 次に大地震が起こるのはどこでしょう。
地図
1.佐渡ヶ島地震と新潟を襲う大津波
2020年の暮から能登半島の珠洲市周辺では群発地震が起きていました。その群発地震で割れ残った岩盤の存在が確認され、動く可能性があったため、1年前から能登半島内でM7クラスの地震を警戒していました。それが今回の地震です。
地震学の常識として、破壊された断層部分ではそれまでの歪みが解消されますが、その両端にはなお歪みが残ります。西側の歪みは2007年の能登半島地震でほぼ解消されてたと考えていますが、東側の佐渡ヶ島付近ではまだ大きな地震は観測されていません。そこを心配しています。
今回の地震では津波が比較的小さかったのは断層の多くが内陸にあったからですが、佐渡ヶ島付近で地震が起きると津波が発生します。

2.九州北部に見られる異常
地震学で知られている前兆現象の一つが「静穏化」つまり”嵐の前の静けさ”です。長尾理事は気象庁が毎日発表している地震データを元に、過去10年間の平均と比べて、最近1年間はどれほど地震活動が活発なのか静穏なのか解析し「地下天気図」と名付けて公表しています。ここ最近は能登半島が非常に活発化していましたが、逆に静穏化が注目されるのは九州北部地域です。大地震は静穏化が終わって半年ほどの間に起こります。同じような静穏化が、山梨県・長野県付近と鹿児島県南方海域にも見られます。

ちなみに週刊現代では詳しくは書いてありませんが、次の情報を長尾理事から提供を受けました。
特に福岡では、2005年に福岡県西方沖地震(M7.0)が発生し、震源に近い福岡市の玄界島で住宅の半数が全壊する被害となったのですが、この地域には警固断層と呼ばれる第一級の活断層が存在しており、能登半島に存在していた”断層の割れ残り”と同じ状況となっています。つまり地震学の常識として福岡市直下での大地震発生の可能性があるとの事です。

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3.東北もまだ危ない
断層の歪みが解消された地域は一般に地震が起こる可能性の低い地域です。例えば神戸はしばらく大丈夫でしょう。しかし、東日本大震災が起きた東北地方は、その最大余震がまだ来ていないと考えられるので注意が必要です。本震がM9.0だったのですが、M8クラスの余震がまだ起こっていないためです。

4.次に噴火すると言われている伊豆大島の三原山。南海トラフの巨大地震
これらもいつ起こってもおかしくないと思われています。静岡県や大阪府まで被害が及ぶおそれがあります2040年代の地震研究者は「2024年の能登半島地震は、南海トラフ巨大地震の中・長期の前兆だった」と言うはずだと長尾理事は考えています。

(Ⅱ)地震で倒れる家とマンションの見分け方(一級建築士・井上恵子氏、ホームインスペクター・田村啓氏の説明が中心です)
前回のブログ(2024年02月05日「アエラ1月22日号に長尾理事が登場」)で耐震基準について少し触れましたが、1981年以降に建てられた「新基準」の住宅でも過去に何度も地震にあったり、水害やぼや、シロアリの被害にあったものは強度が著しく低下しているものがあります。特に、木造家屋では2000年基準が存在して、「ハチイチゼロゼロ住宅」(1981年から2000年に建てられた木造家屋)は新耐震であっても、要注意です。
同じ基準でも地盤によっても違います。

耐震性は「外観」でもわかります。大きな窓、壁が少ない、吹き抜け、L字型の間取り、オーバーハング型の建物、凸凹のある建物、ピロティ型建物などは耐震性が落ちると考えられます。
自治体の補助制度などを利用して、耐震性を強化しておくことが、自分や家族の命を守るために必要です。

以上が簡単なまとめですが、災害大国日本に住む私達には他人事ではないですね。
一読をおすすめします。
(広報委員会)


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 AERA 2024年1月22日号 朝日新聞出版ウェブサイトより
AERA 2024年1月22日号の巻頭特集は「能登半島地震が突きつけた現実」です。
1月15日発売のAERA1月22日号は「能登半島地震」について総力特集。真冬の能登半島を襲った震度7の巨大地震が突きつけた「現実」とはなんなのか、耐震化率、避難生活での災害関連死、デマ問題、活断層などさまざまなテーマで取材しました。地震列島に生きる私たちが日常から備えるために必要な情報を網羅しています。
AERA 2024年1月22日号 朝日新聞出版ウェブサイトより
巻頭特集「巨大地震が示した現実」のトップは
編集部・野村昌二記者による「耐震、避難所、今できること」:
震度7、真冬の能登半島を巨大地震が襲った。いつかは「起きる」と考えていても、事前の対策は極めてむつかしい。日常を見つめなおして、備えを。
AERA 2024年1月22日号より
とはじまります。

なぜ7階建てのビルが倒壊し、壊滅的な住宅被害が起こったのか:
まず「耐震化率」が低い地域であったこと。
耐震震度は、1981年に改正された「新耐震基準」以前が「旧基準」と、2000年にさらに改正された「2000年基準」がありますが、
「大規模建物の都道府県別耐震化率」(2022年、国土交通省好評)評価が全国平均90.1%を大きく下回るのが、
石川県75.0%、富山県68.1%です(福井県100%、神奈川県94.3%)
特に、珠洲市(51%)、輪島(46.1%)と住宅の耐震化も遅れています。

耐震化が進まない理由として長尾年恭理事(静岡県立大学客員教授)の話が紹介されます。
経済的理由が一番大きい。耐震化の必要性はわかっていても、耐震化による効果は目に見えません。例えば、耐震化に100万円を使うなら車を買ったほうがいいと思ってしまう。車は買ったその日から役に立ちます。高齢者が多い過疎地ほど、もう必要ないと思い、耐震改修は進みません
AERA 2024年1月22日号より
しかし、
命を救うためには耐震化が最重要です。
家が壊れないことで、火事が起きず、命が助かり、被災後の暮らしにも困りません。また、耐震化して高断熱化住宅にすると、ヒートショックなどによる冬の死亡増加率が低くなることも分かっています。
AERA 2024年1月22日号より
耐震化が進まない現実と、しかしその大切さは防災アドバイザーほか多方面の専門家から強調されます。

長尾理事はさらに
住宅の一部だけでも補強するのも効果があります。
寝室だけでも補強したり、寝床の上をフレームで覆う防災ベットを置いたり、家屋が倒壊しても寝室だけでも守れるようにすれば命を守る上でも意味があります。
AERA 2024年1月22日号より
とつづけます。

まとめとして、市町村が先頭に立って、今回の地震を教訓に「親子で実家の耐震化を考える」ことの必要性を論じています。

見開きページ
 AERA 2024年1月22日号より

さらに地震関連記事としては
[eyes]
 災害に対する国策が貧困な日本-トマホークよりも救助ヘリを(姜尚中)
特集記事
「トイレ問題は健康に直結」(渡辺豪記者)
「後を絶たないデマ情報の投稿」(福井しほ記者)
「原発30キロ圏内に激震地、避難計画は絵空事」(添田孝史記者)
「想定していた最悪の事態が起きた」(川口穣記者)
と続きます。
いずれも読みごたえのある内容です。

直後の地震報道に加えて、少し時間をおいて、このようなデータを駆使した記事の役割が改めて再認識される特集です。ご一読をお勧めします。
(広報委員会)

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Youtube 大気環境を考えるセミナー 空をキレイにするのはキミだ!Clear Sky Tokyo!より


数十年前に比べると
最近、夜空(季節を問わず)を見上げると何となく~
星が綺麗に見えるような気がする。。。
と、40代の私は思っているこの頃です。

そんなところ、、、
「現役大学生×専門家✖SDGsアイドル 
~空気をキレイにするのはキミだ!Clear Sky!~」
大気環境を考えるオンラインセミナーの開催について
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月初旬、大河内副理事長から連絡が入りました。

「東京都のイベントClear Skyで当研究室学生2名がライブ出演して、SDGsアイドルと対談します。
埼玉大名誉教授の坂本先生が大気専門家として出演されるそうです。」

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Youtube 大気環境を考えるセミナー 空をキレイにするのはキミだ!Clear Sky Tokyo!より

セミナー内容は以下の通りです。

SDGsアイドル「ココロリップル」と現役大学生たちが大気環境問題について考えるオンラインセミナーを開催します!
現役の大学生たちが大気環境に関する研究を熱い想いとともに発表!
今、私たちがClear Sky実現のためにできるアクションについても語り合います。
皆さんも、東京の空をキレイにする取組を一緒に考えませんか?是非ご覧ください!!
■出演:坂本和彦氏(埼玉大学名誉教授)、ココロリップル(SDGsアイドル)、
東京電機大学・早稲田大学・横浜国立大学の学生
                 (東京都環境局環境改善部のHPより)


大学生の研究者と、SDGsアイドル、専門家の
分かりやすい解説で、大気環境について学べるセミナーでした!

こちらをクリックすると、ご視聴可能です!


ぜひご覧ください。                      

(広報ボランティアスタッフ:松田千夏) 


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今年は元旦から能登半島地震で大変な新年でした。被災地の一日も早い復旧・復興と被災された方々が一日でも早く普通の生活ができるようお祈りいたします。

NPOの事務所には、先日お送りした会報について、いくつかのご意見をいただきました。

「今更のように富士山測候所跡の活用に尽くされた先見の明に敬意を表します。今後も多方面からの研究に役立ってほしいですね」
(H.M 様、山頂高所医学研究の被検者もされた方)

「このたびは第13回気象文化大賞功労賞の受賞、誠におめでとうございます。
記念の盾(漆でしょうか?)はまさに貴会に相応しい美しい図柄です」
(K.U.様「芙蓉日記の会」関係者の方)

「昨日、会報『芙蓉の新風』Vol.18 拝受いたしました。
同封のリ-フレット(2023年1月発行)を見ていて、気が付いたのですが、
NPO法人の設立総会が行われたのは、2005年11月27日。ということは、
来年2025年は、設立20周年の「節目の年」 Anniversary year !!
今年2024年は、記念事業”準備”の年ですね。この「天空のラボ」は、国際的な研究ネットワークの一環を担うものでもあり、地球規模での、各国の研究成果の発表や、研究者の交流などの機会を通じて、
「世間」に様々な情報発信をしていく、またとない絶好の機会……」
(S.I.様、静岡県在住の古い会員の方)

「本日(1/16)、富士山測候所を活用する会さんから、
会報「芙蓉の新風」が届きました。富士山頂では、多くの研究者の皆さんがいろいろなテーマで研究ができることについて、私たち素人にもわかりやすくご説明いただいておりますので、
ますます富士山に注目を集めることができればよいですね。」
(Y.S.様、私立大の事務にお勤めの方)

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 事務所入り口

上のS.I.様のメールにもありましたが、本NPOも創立20周年に近づいております。
2023年は、富士山がユネスコ世界遺産に登録されて10周年に当たることから、メディアへの露出度も増えるだろうと予想されており、これまでの情報を整理をしてみました。新聞、雑誌、テレビ、ラジオ、などの他、外国のメディアと分けてグラフにしたところ、驚いたのは、2023年後半10月以降の、外国メディアの過熱ぶりです。

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 図1 2006-2023年のNPO関係者のメディア露出度

大河内副理事長の「富士山頂の雲で見つけた大気マイクロプラスチック」の研究成果は、昨年(2023年)Environ. Chem. Lett.に掲載されたということもあり、秋口から取り上げられはじめて、10月には外国メディアへの露出が100件を超え(早稲田大学、王さん調べ)、これまでのグラフの縦軸の変更が必要でした。特に、12月にNew York Timesに「2023年に初めて明らかになった20件」の一つに選ばれてからは、大河内副理事長に取材が殺到したようです。

本NPOの裏方としては、これまで「富士山測候所」をなんとか維持し続けてきて本当に良かったとおもいました。その余波がつづき、今後、観測地点としての「富士山頂」がさらに広く認識されることを期待しております。
(広報委員会)


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この度の石川県能登地方を震源とする地震により犠牲となられた方々におくやみを申し上げるとともに、被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。


1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」(気象庁が1日に命名)の記事が新聞のトップを埋め、TVでも毎日報道されています。
その中で、1月4日放送のテレビ朝日「大下容子ワイド!スクランブル:震度7、元旦から襲った地震と津波、震災から3日目・・・被災地は、能登の地震メカニズム」
に長尾年恭理事がゲスト解説で出演しました。
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 1月4日放送 テレビ朝日「大下容子ワイド!スクランブル」より
刻々と変わる被害状況の実況の合間での放送で、がれきの山の中の現場と交互に、キャスターやアナウンサー、コメンテーターからの質問にスタジオで以下の2つのポイントについて長尾理事が答えます。
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 1月4日放送 テレビ朝日「大下容子ワイド!スクランブル」より
ポイント1 日本海側で起きた最大級規模の地震について、発生原因は地下深くの液体か?
ポイント2 石川県で34000人近くの避難者が 避難所に今必要なものは?

Q:今回の地震は日本海側で最大級と言われます。その特徴は? 原因として、群発地震があったのでしょうか?
長尾:能登半島北部では群発地震活動が数年前から開始していました。能登地方では、2020年12月から2023年2月までに506回の、震度1以上の有感地震が起きていました。また、有感地震は約500回ですが、それ以外に無感地震は14000回以上も起きていたのです。
2007年3月に能登半島の西側沖でマグニチュード7クラスの地震が起りました。その東側が割れ残っていたのです。今回そこで、群発地震が起きてそれが引きがねになったと思われます。東日本大震災はプレートの沈み込みによる地震ですが、今回の地震はプレート内部の断層のずれ(逆断層型)と思われます。能登半島周辺は、日本海東縁のプレート境界に近く、活断層も多く、ひずみを留めやすいといわれています。
2014年には、日本海での地震断層について、国交省有識者会議で議論されていましたが、今回はその中で想定されていた断層全体が破壊し、最悪のシナリオと思われていたことが起こったということができます。
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 1月4日放送 テレビ朝日「大下容子ワイド!スクランブル」より
Q:その断層は専門家に知られていた断層でしょうか? また、地下水などが関係したというのは本当でしょうか?
長尾:この海底活断層は専門家の間では良く知られていました。また、群発地震には地下水が関係している事も観測から分かっていました。ちなみに研究者は地下水と言わずに「流体」と言います。これは、地下水といっても400℃といった高温であること、もしかしたらマグマである可能性もあるからです。
流体が断層に入ると、断層の摩擦係数が下がって滑りやすくなります。
断層は非常に長く、連動して動くことが有識者会議でも心配されていましたが、今回約150km(能登半島から佐渡島の近くまで)という推定されていた断層の全域が破壊されたようです。

Q:群発地震は長く続くのでしょうか? 長野の例として松代群発地震がありますが、6万回あり5年以上長く続きました。能登半島もこれから続くのでしょうか? 
長尾:これまでも3年続いていますが、終わりそうもありません。年単位で続くと思われます。
これまで最大の地震は、昨年5月に、マグニチュード6.5が起きています。
今回はM7.6なのでエネルギーで言うと30倍以上で、これまで内陸の活断層型の地震で最大だった1891年の濃尾地震に次ぎ、100何年ぶりとも言えます。

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 1800年から2023年までのマグニチュード7.6以上の全ての地震
いずれも皆様がご存じの被害地震となっています

Q:群発地震は外国では火山と関係があると言われますが、その点はいかがでしょう?
長尾:日本海側には火山がないと言われますが、隠岐島や八郎潟付近など、火山の跡はあります。松代群発地震は「水噴火」と呼ばれており、やはり流体が関与していた事がわかっています。

これは完全な仮説ですが、1000年後くらいには能登半島に立派な火山が出来るかもしれないとさえ考えられるのです。

Q:2014年のシナリオがあるのにもっと深刻に考えるべきだったのではないでしょうか? 準備ができていないのはなぜですか?
長尾:最近耐震技術は非常に進んでいて、100万円もあれば1軒の耐震対応が可能です。寝室だけなら70万くらいで出来ます。しかし、高齢者の住居を中心に耐震化は進んでいません。なぜ耐震化が進まないのか、それは「危機感がない」からとも言えます。

また加えて、阪神・淡路大震災後に地震や地殻変動の観測網が劇的に増えました。しかし海域は増えていなかったので、日本海側に次の海底地震・津波観測ケーブルが計画されていました。ところが東日本大震災で日本海側での観測が後回しにされてしまい、太平洋側に海底ケーブル観測網が設置されたのです。日本的な予算の使い方の悪い部分が出てしまったのだと思います。
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 1月4日放送 テレビ朝日「大下容子ワイド!スクランブル」より
Q:南海トラフ巨大地震との関係はありますか?
長尾:能登半島地震は、たとえば30年後の人からは「南海トラフ地震の前兆だった」と言われるでしょう。
南海トラフ巨大地震はフィリピン海プレートが本州の下に沈み込む事で歪が溜まり発生します。本州(=内陸)にひずみが溜まってくると、南海トラフ巨大地震の20−30年前から内陸で活断層型の地震が発生する事が昭和の南海トラフ地震前も、安政の南海トラフ地震の前にも確認されています。将来、能登半島地震は(30年以内にほぼ必ず起こると言われている)「南海トラフ巨大地震」の前兆だったと言われるようになるのではと考えています。

日本の経済高度成長は昭和南海トラフ地震の後の比較的穏やかな時期(40年ほど)と一致しています。しかし、現在はその時期は終わっていると考えられています。

Q:今一番やらなければいけないことは何でしょうか?
長尾:今やるべきことは「家を壊さない=耐震補強をする」の意識をもつことです。高齢者の方の中には貯金は少ないが、土地持ち、家屋持ちの方が多くいらっしゃいます。そのような方にはリバースモーゲージといった融資のしくみを使うなどを考える必要があります。特に、1980年以前の旧耐震の家屋(能登半島には多い)は極めて危険です。また、将来的には海の近くに住まない地域計画も必要でしょう。

Q:今回、大津波情報がでました。日本海側の津波の特徴は何でしょう?
長尾:東日本大地震の場合、津波が海岸に到達したのは地震から最低でも20数分かかりましたが、日本側では数分です。これは震源地が海岸から近いからです。

Q:給水、留守宅の治安の問題などもあります。これから、避難所の生活が長くなった場合どう言う点に注意する必要があるでしょうか?
長尾:現在は水が足りないとも言われていますが、トイレに行かないために水を飲むのを控えると体力(免疫力)が落ちます。この季節は感染症対策も重要です。コメンテーターの方の仰るとおり、心理的なケアも必要になると思います。


以上、途中で緊急地震速報が出る緊迫した状況で行われた長尾理事の解説でした。

番組放送から3日経ちましたが、まだ余震は収まっていません。1月6日の時点で有感地震はすでに700回を超えているとのこと、その中で、死者は120名を超え、行方不明者の捜索が懸命に行われていますが、電気も水もない避難生活が続き、道路が壊滅状態で孤立状態の集落の方々もあります。雪も迫っています。

被災地の一日でも早い復興と被災された皆様が平穏な生活に戻られますことを心よりお祈り申し上げます。

(広報委員会)


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