カテゴリ：地震火山

2023年11月17日

英国の大気電気研究会議　CTR Wilson Meeting（源・特任研究員投稿ブログ）

今回は、富士山環境研究センター・源泰拓・特任研究員による投稿ブログです。

毎年、11月中旬にCTR Wilson Meetingという大気電気研究の会議が英国で開催されます。2022年は、11月24日にオンラインで行われました。本研究会は、大気電気研究にも多大な貢献をした英国の偉大なノーベル賞物理学者C. T. R. Wilsonにちなんで名付けられています。

本NPOからは、2021年は鴨川専務理事、富士山環境研究センター藤原特任研究員、源特任研究員が参加し研究成果を発表しています。昨年（2022年）は、鴨川専務理事が参加し「100 年近く続く柿岡・地磁気観測所大気電場観測の後継事業」について講演しました。これは、1929年から行われていた気象庁による大気電場の観測が2021年2月末に終了したことを受けて後継観測のプロジェクトを立ち上げた、そのいきさつを紹介したものです。

気象庁地磁気観測所（柿岡）に設置されていた大気電場観測器。2021年2月末で停止された。
（鴨川専務理事提供）

観測終了の情報を得たのは2021年1月でした。幸い、観測を実行していた気象庁地磁気観測所の協力を得て、静岡県立大学と気象庁との共同研究という形で、観測を継続できることになりました。

気象庁地磁気観測所（茨城県石岡市）での後継観測装置設置作業

鴨川専務理事のグループによる大気電場の観測は、富士山頂でも行われています。厳しい条件下で得られたノウハウを活かして、大急ぎで機材とデータ処理の準備を行い、データの中断を免れることができました。

思えば本NPOも、気象庁が観測を終了した富士山測候所の活用を目的として発足したものです。”観測の継続”を続けること自体がなかなかむずかしくなっている昨今ですが、自然現象の観測では、二度と同じデータを得ることはできません。データの価値をあげるためには、研究成果を論文として出すことと、それをわかりやすく紹介すること、両方が必要です。
今年も富士山環境研究センターからの成果を発信できるよう、精進してまいります。

Zoomには多数の参加者が。2023年の本会議は対面で行われる予定です。

なお、本研究は、2023年10月に、Geoscience Data Journalにて英文査読論文として発表されたことをご報告申し上げます。
（文責：源　泰拓）

人手不足、コロナ禍などにより縮小される継続観測が増えている昨今です。
地道に続けられた地磁気の観測データが継続され、生かされてていること、
それが世界的な論文誌に認められたことは嬉しいニュースです。
本NPOの活動を通してのこれからの研究の発展が楽しみです。
（広報委員会）

認定NPO法人富士山測候所を活用する会とは

2004年に無人化され、いずれ取り壊しの運命にあった旧富士山測候所。

富士山測候所を活用する会は、この施設を国から借り受け研究・教育の拠点にしようという構想で、2005年に大気化学や高所医学などの研究者が主体となって立ち上げたNPO法人です。

また

富士山頂という厳しい環境の中、その修理費・維持費や、運営費など

年間3000万円という莫大なコストが掛かかるのです。

しかしながら、資金面に関しては、

公的補助もなく研究利用費だけで運営しております。

そこで、皆様からご支援、会員になっていただき未来へ

つなぐ研究の手助けをどうぞよろしくお願いたします。

本NPOは、認定NPO法人（認定NPO法人は全NPOの2％しかない）のです。
ご寄付に関しては、控除もありますので詳しくはウェブサイトなどでご確認ください。

2023年11月13日

松代群発地震とは（長尾理事投稿ブログ）

松代群発地震は1965年8月3日に3回の体に感じない地震から始まりました。地震活動は次第に活発になり、翌年の1966年4月17日には震度1以上の地震が1日に585回観測されました。期間中に発生した地震は1966年4月5日に発生したマグニチュード5.4のもので、最大震度は5を観測しました。一連の群発地震により、地すべり、地割れ、家屋の倒壊・損壊、湧水による農業被害などが発生しました。
この群発地震では幸運な事に死者はでませんでしたが、度重なる地震により住民に多大な心理的不安をあたえました。松代群発地震は1966年をピークに地震活動は次第に沈静化していき、一般的には５年半継続したと言われています。

ちなみに無感地震を含めた総地震発生回数は74万回を超え、現在も完全に収束したとは言えない状況です。この群発地震活動は気象庁が観測を開始して以来、最大規模のものとなりました。

松代地震の月別地震回数（気象庁ウエブより再掲）

地震の原因としては、地下の水の挙動が大きく関係していると考えられており、これを水噴火説といいます。水噴火説は『地下深部の高圧な地下水が，割れ目に沿って上昇・拡散する過程で岩石の破壊強度を低下させて地震を引き起こす』というものです。

実は能登半島先端付近でも2020年12月以降、現在でも群発地震活動が続いており、2023年5月にはマグニチュード6.5という規模の地震が発生しました（令和5年奥能登地震）。この群発地震も地下の流体（地下水の可能性が高い）が関与している事がわかってきました。

松代群発地震については、2015年に群発地震開始から50年という事で、「松代群発地震50年特設サイト」というものが開設されています。

この松代群発地震で特筆すべき出来事として、地震発光現象が松代町東条の栗林亨氏により初めて撮影された事です。さらに「地鳴り」も録音されています。筆者も実際の地鳴りは聞いた事が無く、松代を訪問した時に初めて録音を聞かせて頂き「こんなに大きな明瞭な音がするのだ」と非常に感銘を受けました。ちなみにこの松代のサイトで「地鳴り」を聞く事ができます（画面の一番下に再生のボタンがあります）。

地震時の発光現象は、洋の東西を問わず報告が存在します。最も古い記載の一つとして、紀元前 373 年にギリシャの南部のアカエア地方で地震がありました。この地震によってアポロン神殿が壊れ、この3年後に建て直されました。地震は確かにあり、大きな被害が出たことは間違いありません。このときアカエア地方で発光現象が見られたのとの記録が存在します。歴史的史料に関しては中国なども非常に多く、これは西暦 292 年の史料には四川省の成都で、火の光が輝き、すぐあとに地震があったという記述も存在します。

次の写真は筆者の共同研究者である信州大学の榎本名誉教授が栗林氏から頂戴したもので、1966年9月26日、午前3時25分に撮影されたものです。この発光の継続時間は1分以上続いたと報告されており、最も明るい時は、満月の明るさの3倍ぐらいだったと思うと述べています。腕時計の秒針がはっきりと読めたと栗林氏は報告されています。

松代地震の地震発光（栗林亨氏提供）

戦時中に戦況の状況が悪くなり、大本営が松代に移転を考え巨大な地下壕を作りました。戦後この場所に気象庁が最先端の地震観測所を開設した直後に、この現時点で日本最大の群発地震活動がまさに同じ松代で開始したのです。なんという偶然でしたが、この群発地震活動によって日本の地震学は極めて大く発展したのです。

（文責：長尾年恭）

（広報委員会）

認定NPO法人富士山測候所を活用する会とは

2004年に無人化され、いずれ取り壊しの運命にあった旧富士山測候所。

また

富士山頂という厳しい環境の中、その修理費・維持費や、運営費など

年間3000万円という莫大なコストが掛かるのです。

しかしながら、資金面に関しては、

公的補助もなく研究利用費だけで運営しております。

そこで、皆様からご支援、会員になっていただき未来へ

つなぐ研究の手助けをどうぞよろしくお願いいたします。

本NPOは、認定NPO法人（認定NPO法人は全NPOの２％しかない）です。
ご寄付に関しては、控除もありますので詳しくはウェブサイトなどでご確認ください。

2023年10月16日

10月5日と9日に突然発表された津波注意報（長尾理事投稿ブログ）

10月5日と9日に極めて珍しい津波注意報発令が続きました。

八丈島の南方340-370kmの鳥島周辺海域で、10月2日以降、かなり大規模な群発地震が発生しています。特に3日以降は、連続でマグニチュード6以上の地震が発生するという極めて異例の事態です。特に10月5日、午前11時頃に発生した地震の後に、伊豆諸島に津波注意報が発令され、驚かれた方もいらっしゃったのではないでしょうか。

10月5日に突然発表された津波注意報

この地震は、陸地（この場合、八丈島や青ヶ島）から300km以上離れている事から、有感地震となりませんでした。ちなみに最も近くにはアホウドリの繁殖地として有名な鳥島がありますが、ここは無人島で震度計が設置されていません。つまり震度が計測されるためには、その場所に陸地があり、震度計等が存在する必要があるのです。

もし同程度の地震活動が日本の内陸で発生したとしたら、震度6弱や6強の揺れとなるはずで、大騒ぎとなるレベルの地震活動なのです。幸い陸域から遠い所で発生したため、今の所津波注意報が1回で済んでいますが、周辺海域では、1977年にはマグニチュード6.9、2006年にはマグニチュード6.8という10月5日の地震の規模を上回る地震が発生しています。

上記のようなマグニチュード7前後の地震が発生しますと、陸地で観測される震度は1とか2というものでも、今回と異なり、津波警報が発令される可能性があります。

1960年から2023年9月迄に発生したマグニチュード6.5以上の地震

1977年や2006年にはマグニチュード7近くの地震が発生していた

さらに10月9日には、やはり突然八丈島で60cmの津波が観測され、慌てて太平洋岸の広い範囲に津波注意報が発令されました。

津波注意報や警報は、地震が観測され、震源位置とマグニチュードおよびそのメカニズム（どのように地殻が割れたか）を数分以内に決定して、発令されます。

今回の津波注意報はそれとは全く異なり、実際に津波が観測されたので、ある意味慌てて気象庁は津波注意報を出したのです。

10月16日の時点でも、はたして通常の地震に比較して、特に大きな津波を発生する「津波地震」であったのか、海底地滑り等の地震以外の原因によるものかわかっていません。
今後の気象庁や各大学の解析結果を待ちたいと思います。

（文責：長尾年恭）

認定NPO法人富士山測候所を活用する会とは

2004年に無人化され、いずれ取り壊しの運命にあった旧富士山測候所。

また

富士山頂という厳しい環境の中、その修理費・維持費や、運営費など

年間3000万円という莫大なコストが掛かるのです。

しかしながら、資金面に関しては、

公的補助もなく研究利用費だけで運営しております。

そこで、皆様からご支援、会員になっていただき未来へ

つなぐ研究の手助けをどうぞよろしくお願いいたします。

2023年09月29日

御嶽山の噴火から9月27日で丸9年が経過しました（長尾理事投稿ブログ）

　2014年9月27日11時52分、長野県の御嶽山で噴火が発生し、火口付近で登山を楽しんでいた登山者58名が死亡、行方不明者が5名という、日本における戦後最悪の人的被害を出した火山災害が発生しました。

　確かに多くの方がお亡くなりになったのですが、あえて申し上げると噴火規模としては実は極めて小さかったのです。たまたま紅葉の時期で好天の土曜日のお昼という、最も登山者が多い時期と時間帯に発生したためにこのような事態となってしまいました。

　名古屋大学では、噴火発生の1週間ぐらい前から、御嶽山で微小地震活動が増加している事を把握していましたが、それらの情報を気象庁もうまく使う事ができませんでした。名古屋大学のデータは気象庁にも届いていたのですが、この災害は情報伝達の問題が大きかったと考えています。すぐ出来る事として、例えば御嶽山に限らず各火山の活動を示す火山性地震の数などは気象庁や防災科学技術研究所のウェブサイトだけでなく、やはり登山者が一番確認するであろう観光用のポータルサイトにリンクする事です。またそれに伴い、啓発的なページを整備することが同時に求められます。これは富士山についても、今後統一的なポータルサイトが必要と考える理由です。さらに富士山の場合は複数言語で整備する事も求められるかもしれません。

　次の図は当時の名古屋大学のウェブサイトに掲載されていた情報です。

名古屋大学が噴火後にウェブサイトで公表した図。
図中の赤い点が火山性地震の発生場所を示します。

　ところが次にお見せするように、気象庁が観測していた火山性地震は名古屋大学が観測した火山性地震の3割ほどの数だったのです。

黒線が名古屋大学が観測した地震数、赤線が気象庁が観測した地震数

　それでは”戦後最大の犠牲者を出した”この2014年の御嶽の噴火の規模はどの程度だったのか、次にお示しします図は17世紀以降の日本の火山噴火のまとめです。実は規模としては2014年の御嶽山噴火は極めて小規模な噴火だったのです。

　日本における過去の各世紀ごとの噴火の記録をみますと、巨大噴火が100年あたり1回か2回は発生しています。さらに大噴火も100年あたり数回発生していました。ところが20世紀は巨大噴火、大噴火もそれぞれ1回ずつとかなり火山活動が低調な時期であったのです。また今回は触れませんが、地震活動も戦後の高度経済成長期は特に低調で、この事が日本の成長に実は大きなプラスをもたらしたのです。

（文責：長尾年恭）

お待たせしました。久しぶりに長尾理事投稿ブログです。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
これからも続きますので、ご期待ください。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

（広報委員会）

認定NPO法人富士山測候所を活用する会とは

2004年に無人化され、いずれ取り壊しの運命にあった旧富士山測候所。

富士山測候所を活用する会は、この施設を国から借り受け研究・教育の
拠点にしようという構想で、2005年に大気化学や高所医学などの研究
者が主体となって立ち上げたNPO法人です。

また富士山頂という厳しい環境の中、その修理費・維持費や、運営費など

年間3000万円という莫大なコストが掛かるのです。

しかしながら、資金面に関しては、

公的補助もなく研究利用費だけで運営しております。

そこで、皆様からご支援、会員になっていただき未来へ

つなぐ研究の手助けをどうぞよろしくお願いいたします。

2023年05月22日

上田誠也先生の思い出（長尾理事投稿ブログ）

　私と鴨川専務理事が長年直接の指導を受けた東京大学名誉教授（日本学士院会員）の上田誠也先生が1月19日逝去されました。93歳の大往生でした。

　私は大学院時代から40年以上、鴨川理事も30年以上の付き合いでした。ここ20年以上は、上田先生と3人4脚で研究を続けてきました。

2007年イタリア・ペルージャにおけるIUGG総会にて

　上田先生の業績として、まず第一に挙げられるのがプレートテクトニクスの確立だと思います。特に顕著な業績として、プレート運動の原動力の大部分は周囲より重たいスラブが重力によって沈み込む事が支配的である事を初めて示しました（Forsyth and Uyeda, 1975）。この論文はGoogle Scholarで調べますと、1700件近くの論文で引用されています。この論文は当時博士課程の学生であったフォーサイスさんを指導し出版されたものです。

Forsyth, D. and S. Uyeda, On the relative importance of the driving forces of plate motion, Geophys. J. R. Astron. Soc., 43, 163-200, 1975.

　また、上田先生は英語の達人で、アメリカ人が書いた英語を添削する事もよく行っていました。「どうやって英語を勉強したのですか？」と聞いた事もありました。その答えは「英国留学のチャンスがあり、その前に（半年ぐらい）集中的に英語を勉強した」と仰っていました。やはり天賦の才能があったのだと思います。

　上田先生は地震学、地球熱学、地球電磁気学、さらには地質学にも造詣が深く、日本の地球科学の研究者として、最も国際的に広く認知されていた研究者でした。そのため、世界最大の地球物理学の国際団体である「国際測地学・地球物理学連合（IUGG）, 1919年設立」の日本代表理事に就任されたり、4年に1回開催される総会を2003年、アジアで初めて札幌で開催する事に成功しました。そしてこの札幌大会の大会組織委員長が上田先生でした。開会式は天皇陛下・皇后陛下のご臨席もあり、大会は成功裏に開催されました。

地震予知研究開始のきっかけ

　1980年当時、上田先生はTectonophysicsという学術雑誌の編集長を努めておられました。そこで上田先生の人生を変える論文と出会う事になったのです。これがギリシャのVANグループとの出会いでした。

　当時、地電流を用いたVANグループの地震予知に関する論文が掲載判断を２年間保留されていました。その理由は「予知の結果が良すぎる」というものでした。上田先生は実際にギリシャを何度も訪問し、VANグループと議論を行ない、「結果が良すぎる事は掲載拒否の理由にあたらない」「この論文は世の中に出すべきである」という結論に達したのです。そしてそこからの約40年間は地震予知研究に全精力を費やされる事になりました。

　また、2001年には、「電磁気学的な地震予知研究を国際的に推進すべき」という固い信念のもと、IUGG内に「地震・火山に関する国際ワーキンググループ（EMSEV）」を設立させ、初代委員長に就任しました。長尾はEMSEV設立当初から事務局長（Secretary）を努め、2019年からは委員長を務めています。

　5月10日に長尾も執筆に加わった日本地震学会ニュースレターに掲載された追悼文を以下にお示しします。ニュースレターは非営利であれば、再掲可能という事ですが、日本地震学会からも正式に転載許可を頂いております。

　出典：第76巻第NL1号 May 10, 2023, NL-1-4〜5ページ。