7月23日の東京新聞12面
2023年7月23日 東京新聞 12面の科学欄「シル マナブ」にほぼ半面を使って、「大気にも広がる微小プラ;海から空に拡散か、健康影響も調査、早稲田大など」
と題して、大河内博副理事長(早稲田大学総合理工学部教授)の記事が掲載されました。
「環境汚染への懸念が強まっているプラスチックゴミ。細かく砕けたマイクロプラスチック(微小プラ※注)は海だけでなく、大気中でも見つかっています…」とはじまる榊原智康記者の署名入りの記事は写真や図表を駆使して、丁寧な分かりやすい説明です。
その実態として、プラスチックの増産に対応して2019年にはプラスチックゴミが2000年の2倍になったこと、それに伴う微小プラの増加などがのべられています。
大気中のマイクロプラスチックの回収装置をチェックする早稲田大の大河内博教授(左)=東京都新宿区で
7月23日 東京新聞TOKYOWeb 掲載記事より
大気中の「微小プラ」濃度の地域差については、東京・新宿や名古屋市、堺市、石川県珠洲市、富士山頂など国内13か所に観測地点を置いてその地域差、カンボジアやベトナムとの比較も行っています。
ポンプを使って空気を吸い込み、マイクロプラスチックを回収する装置。
2.5マイクロメートル以下など大きさ別に三つのグループに分けて回収できる
7月23日 東京新聞TOKYOWeb 掲載記事より
7月23日 東京新聞TOKYOWeb 掲載記事より
自由対流圏である富士山頂の観測から、国境を越えた広域での広がりをしらべるとともに、
7月23日 東京新聞TOKYOWeb 掲載記事より
人体影響を考える上で、空気に含まれて肺に取り込まれる「微小プラ」重要性など、環境汚染物質の運び屋としての「微小プラ」についても、最新の解説が行われ、今後の対策の必要性が論じられています。
マイクロプラスチック問題のさらなる理解のために一読をお勧めします。
なお、この記事は「東京新聞 TOKYOWeb」からもご覧になれます。
※注:「微小プラ」はこれまでマイクロプラスチック(MPs)を使っていますが、今回はタイトル及び記事内に用いているので、本ブログでは「微小プラ」と記述しました。
(「微小プラ」=MPs です。)
(広報委員会)
2004年に無人化され、いずれ取り壊しの運命にあった旧富士山測候所。
富士山測候所を活用する会は、この施設を国から借り受け研究・教育の拠点にしようという構想で、2005年に大気化学や高所医学などの研究者が主体となって立ち上げたNPO法人です。
また
富士山頂という厳しい環境の中、その修理費・維持費や、運営費など
年間3000万円という莫大なコストが掛かるのです。
しかしながら、資金面に関しては、
公的補助もなく研究利用費だけで運営しております。
そこで、皆様からご支援、会員になっていただき未来へ
つなぐ研究の手助けをどうぞよろしくお願いいたします。
本NPOは、認定NPO法人(認定NPO法人は全NPOの2%しかない)です。
ご寄付に関しては、控除もありますので などでご確認ください。
ご寄付に関しては、控除もありますので などでご確認ください。
コメント