以下に、廣瀬勝己理事（富士山環境研究センター第一研究部長）の投稿ブログをご紹介します。

2019年にNPO内部に設立した富士山環境研究センターは、
発足後5年を迎え新しい発展に向けて活動しています。
2020年以来のコロナ禍の中、社会は正常化に向かっています。
研究センターにも自立した研究活動が求められています。
そのためには、研究費が必要であり、文科省の科研費にも応募してきましたが、
残念ながら昨年応募した分は不採択となり、
研究センターとして独自の研究を実施する段階に至っていません。

本年も、2件応募して、研究センターの基盤の確立を目指しています。
ただし、所属の研究員の努力で、昨年度は
原著論文6本、総説等5本、12の学会発表、成書2冊と
一定の成果をだすことができました。

富士山の環境科学研究とは直接の関係はありませんが、
2023年9月17-22日にスペイン、セビリア行われたEnvira2023
（第7回環境放射能に関する国際集会）で、
本NPOの富士山環境研究センターの廣瀬勝己・第一研究部長が
ENVIRA2023awardを受賞しました。（受賞講演の演題を下記に示します）


　　　　
また、三浦フェローを含むグループが
「Detection of Ship Fuel Sulfur Contents in Exhaust Plumes at the Kanmon Straits, Japan, before and after the Global Sulfur Limit 2020」
という題目の論文で2023年度大気環境学会AJAE論文賞を授賞しています。


 速水教授の代理で論文賞を伊豆田猛学会長から受け取る森樹大慶応大学助教

富士山環境研究センターでは独自の資金が無いため、
研究を続けたいという意欲のある方々に場所を提供して、
科研費の応募を可能にする等の便宜を提供しています。
研究題目については研究者の自主性を尊重していますが、
主に富士山を研究のフィールドにした大気化学、大気電気、火山噴火予知など
幅広い分野に亘っています。
現在は、ウェブを利用してセミナー・講習会等を実施して、研究活動の活性化を図っています。
今後、継続的に独自資金が得られるようになれば、若い研究者も参加が可能となり、
研究が一層発展できるのではないかと願っています。（文責：廣瀬勝己）


 冬季の研究センタースペース（富士山頂で夏期観測が行われている間は測定器の組み立て、運搬用の荷物、時には山頂から戻った荷物で一杯になることもあります）

富士山環境研究センターのこれからの発展が楽しみです。
（広報委員会）

認定NPO法人富士山測候所を活用する会とは

2004年に無人化され、いずれ取り壊しの運命にあった旧富士山測候所。