太郎坊のそよ風

認定NPO法人 富士山測候所を活用する会 オフィシャルブログ

カテゴリ: 地震火山

熊本県の阿蘇山で5月15日の早朝から火山性微動の振幅がやや大きくなっているとの事です。
阿蘇山では4月26日に噴火警戒レベル1(活火山であることに留意)に引き下げたのですが、噴火警戒レベルが 2(火口周辺規制)に15日の午前中に再び引き上げられました。中岳第一火口から概ね 1km の範囲で、噴火に伴う大きな噴石及び火砕流が到達する可能性が指摘されています。
阿蘇は活発な活火山であり、過去に日本最大級の噴火(破局噴火と呼ばれています)を引き起こしています。本ブログではこの破局噴火についても解説したいとおもいます。

破局噴火は、地下のマグマが一気に地上に噴出する壊滅的な噴火形式を表す用語です。地球規模の環境変化や大量絶滅の要因と考えられています。なお正式な学術用語としてはウルトラプリニー式噴火(英語: Ultra Plinian)と呼ばれています。この噴火では大規模なカルデラの形成を伴うことから、カルデラ噴火とも呼ばれています。
「破局噴火」という言葉は、もともと作家の石黒耀が2002年に発表した小説『死都日本』の中で使用した造語でした。この小説は石黒氏の処女作で、メフィスト賞、日本地質学会表彰、宮沢賢治賞奨励賞等を受賞されています。
作中の設定では、南九州の加久藤カルデラが約30万年ぶりの超巨大噴火を起こし、火山噴火予知連絡会はこれを「じょうご型カルデラ火山の破局“的”噴火」と発表したのですが、NHKの臨時報道番組のキャスターが「破局噴火」と間違えて連呼したという設定になっています。
この『死都日本』は現実の火山学者からも超巨大噴火をリアリティーを持って描いた作品と高く評価され、「破局噴火」は作中用語という枠を越えて、実際に起きた(そして将来起きるであろう)そのような大噴火を表す言葉として一部の火山学者やマスコミ報道で使われるようになりました。
特にこの小説を評価したのが、富士山研究で有名な小山真人さんです(現在静岡大学名誉教授)。2003年には「破局噴火」をテーマにしたシンポジウムも開催されました。

このシンポジウムの特集号は月刊地球2003年11月号として海洋出版から刊行されました。

巻頭言が小山先生によって書かれていますが、これは全文をウェブで読む事ができます。

ちなみに阿蘇山は最近では2021年10月20日に火砕流を伴う噴火が発生し、噴煙が最高で火口縁上 3,500m まで上がり、気象台は5段階ある噴火警戒レベルを2から3に引き上げた事がありました。
近年は観測網も充実し、火山性微動等のレベルも常時監視されていますが、噴火規模の正確な推定はなかなか困難であり、気象台や自治体が発表する情報に留意して観光を行って欲しいと思いま す。

気象庁では三宅島や浅間山等とともに、阿蘇山にも複数の監視カメラを設置しており、 全国の火山の映像を確認する事が可能です。
次の写真は阿蘇山・南阿蘇村の監視カメラの映像です。各地の火山で、このような映像を確認する事ができます。

時にはこのような映像にアクセスされ、生きている地球を実感して頂ければと思います。

(文責:長尾年恭)

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3月9日(土)正午、東海テレビにて「野口聡一のBOSAIステーション ミライへのきぼう」が放送され、本NPO鴨川専務理事(静岡県立大学地域グローバル地域センター 自然災害研究部門特任教授)が出演しました。

「“カギ”は宇宙に!?能登半島で得られていた興味深いデータが…?困難と思われた地震の「予測」に人工衛星で挑む研究者も!」と題して、鴨川専務理事が開発に関わっている「人工衛星プレリュード(Prelude)」がテレビ初公開されました。


人工衛星プレリュード(Prelude)は、日本大学理工学部 航空宇宙工科 山崎政彦研究室と静岡県立大学の鴨川仁先生との共同衛星プロジェクトで、2025年度打ち上げに向けて、地震に先行する電離圏変動現象の検知・検証衛星”PRELUDE”の設計・開発に仏)大気環境宇宙観測研究所と共に取り組んでいます。

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 東海テレビ「野口聡一のBOSAIステーション ミライへのきぼう」より
地震の発生予測の1歩に向けた基礎研究のための人工衛星で、その大きさはおよそ30cmx20cmx10cmの超小型衛星。宇宙では2つのセンサーが開き長さ3m以上になり90分かけて地球の高度およそ550kmを周回します。

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 東海テレビ「野口聡一のBOSAIステーション ミライへのきぼう」より

去年4回目のチャレンジでJAXAの公募を通過、2025年度エプロケットに搭載され宇宙まで飛び立つ予定です。
現在は開発途中で、完成まではまだ3割ほどの段階です。
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 東海テレビ「野口聡一のBOSAIステーション ミライへのきぼう」より
地震の先行現象と思われている宇宙の入口の高度100kmより少し下の部分の電気的変化をキャッチするのが役目。

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 東海テレビ「野口聡一のBOSAIステーション ミライへのきぼう」より

上空の電離圏と呼ばれる層に地上から届く電波が地震が発生する4時間前から弱まっていたというフランスの研究に着目し、地震の先行現象として予測にもつがるのではと睨み電離圏の電波強を2年間詳しく観測します。

【告知】宇宙飛行士の野口聡一さんと俳優の寺田心さんと学ぶ「BOSAIステーション」




野口聡一のBOSAIステーション ミライへのきぼう
日本大学理工学部航空宇宙工学科 山﨑研究室


今後の展開が楽しみなプロジェクトです。
こちらの「X」に最新情報が掲載されいます。

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 2024年2月27日以降、房総半島沖合でまとまった地震活動が開始しました。

 過去のこの地域の地震活動を調査してみると、2024年は、① 繰り返されるスロースリップ・イベントの中期的なインターバル(間隔)と②M6.5前後の地震発生の長期的なインターバル(間隔)とが重なる周期の年になる可能性があります。(下図①と②の2つの周期)

  ①は周期5~6年で繰り返されるスロースリップイベント。

  ②の現象は、再来周期37~38年程度の長いスケールで繰り返される地震活動。
 実は房総半島沖では過去にはタイムスケールの違う2種類①②の地震活動が発生していたのです。

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 国土地理院はスロースリップがどこで、どの程度の規模で発生しているかについて、3月1日に発表を行ないました。

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 スロースリップという現象は、1995年に発生した阪神淡路大震災をきっかけに全国に整備された高感度微小地震観測網(Hi-net)や GPS 連続観測システム(GEONET)の稼働により、数多く発見されるようになりました。そして、巨大地震発生の鍵であろうと今では考えられています。  房総沖では、北米プレート・フィリピン海プレート・太平洋プレートが複雑に重なり合っており、それぞれのプレートが独自に動き、境界がずれる事により地震が発生します。この時、境界がゆっくりずれると、いわば体に感じない地震が発生します。これがスロースリップなのです。

 房総沖では、この現象が数年間隔で発生している事がわかっています。これまでの観測で、房総沖のスロースリップ・イベントは平均 6年間隔で発生しており、最新のイベントは2018年6月に発生していました。

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 房総沖のスローイベントは、これまで、1996年5月、2002年10月、2007年 8月、2011 年10月、 2014 年 1月、2018年 6 月の6回が観測されていました。それぞれが 2 年から 6 年あまりの間隔で起き てており、今回の 2024 年2月の活動となりました。ちなみに前回のイベントから5年8ヶ月(68ヶ月)ぶりの発生とな りました。

 2011年10月のイベントと、2014年1月のイベント間隔だけ、特に27ヶ月と短いのは、東日本大震災の発生により、房総半島周辺の応力場(歪の分布)が変化したためであろうと推測されています。

もう一つの周期性(37年~38年という周期の地震活動の存在?!)(長期的な周期性② )

 房総半島沖合では、非常に特徴的な地震が一定の間隔で繰り返されてきました。

 それは、1912年、1950年、1987年に発生したマグニチュード6.5前後の地震で、特に1987年に発生した地震は「千葉県東方沖地震」と命名されており、 死者 2人、負傷者144人、住宅全壊16棟、半壊102棟、一部破損 6万3692 棟、山地崩壊 102箇所といった被害が発生しました。

 1950年や1987年の段階では、GPS 地殻変動観測はまだ行われておらず、スロースリップとの関係は不明ですが、理論的な推察として、当時からスロースリップが発生していたと考えるほうが、日本列島の地震活動を考える意味で自然かと思われます。

 仮説として、房総半島沖合では、スロースリップが6~8回発生すると、マグニチュード6.5前後の被害を生 じうる規模の地震が発生するのかもしれません。すでに1987年から37年が経過しており、これは看過できない状況と考えます。

(文責:長尾年恭)


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3月に入って嬉しいニュースです。
長尾年恭・富士山環境研究センターシニアリサーチフェロー(本NPO理事)の
「電磁気学的データの高度情報処理を主とした富士山噴火予測精度向上の研究」が
令和6(2024)年度基盤研究(C)(一般)に採択されました。

長尾理事、東京大学地震研究所・上嶋誠教授と本NPOの鴨川仁専務理事の共同研究です。

概要は
「富士山は1707年の宝永の噴火以降沈黙が続いている。しかし人間で言えば二十歳程度の非常に若い火山のため、火山学者のコンセンサスとして将来確実に噴火する事が予想されている。
本研究では、すでに複数機関で実施されている微小地震観測や宇宙技術(GNSS観測)を用いた山体膨張監視に加え、原理的にマグマの上昇を捉える事が可能な電磁気学的データに高度情報処理技術を適用して、富士山監視の精度向上に資するものである。
また、電磁気観測以外にも、本NPOグループで実施している火山性低周波地震の高度検出結果や、富士山頂および五合目での火山ガス観測データ、山梨県の富士山科学研究所が実施している重力や地下水観測データ等を常時に閲覧・比較できる一般向けのポータルサイトを構築する。」
というものです。

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地質年代的に「若い」火山である富士山はいつ噴火してもおかしくないと言われますが、その監視体制は決して万全なものとは言えません。たとえば、マグマの上昇を捉える地磁気の観測網についても、現在、本NPO法人が2020年に設置した太郎坊と東大地震研が設置した2地点のみとなっています。

また、本研究ではNPO内部の研究として行われてきたCO2,SO2, などの火山ガス観測や山頂カメラによる監視とも連携して更に火山監視のレベルを上げることも期待されます。

その他、研究の詳しい内容は、3月10日に行われる「第17回成果報告会」でも発表される予定です。
多くの方のご来聴をお待ちしています。

第17回成果報告会の詳細は第17回成果報告会特設ページをご覧ください。
聴講参加ご希望の方は、「第17回成果報告会 聴講参加申込フォーム」よりお申し込みください。


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 週刊現代 2024年1月13日・20日号

少し前になりますが、1月12日発売の週刊現代 2024年1月13日・20日号の表紙に長尾理事の名前が出ていました。
「M7.6能登半島地震の衝撃」と「次に危ない地域はここだ」の間の小さい文字は
「今回の地震を予測していた研究者<東海大学客員教授・長尾年恭>が明かす」
…とあります。

この記事について、内容をご紹介します。
地震予知を専門とする長尾理事は、東海大学及び静岡県立大学の客員教授として、独自の解析(「地下天気図」)に基づいて能登半島で近く大地震が起こることをメディアで発信していました、日本地震予知学会会長も務めています。

(Ⅰ) 次に大地震が起こるのはどこでしょう。
地図
1.佐渡ヶ島地震と新潟を襲う大津波
2020年の暮から能登半島の珠洲市周辺では群発地震が起きていました。その群発地震で割れ残った岩盤の存在が確認され、動く可能性があったため、1年前から能登半島内でM7クラスの地震を警戒していました。それが今回の地震です。
地震学の常識として、破壊された断層部分ではそれまでの歪みが解消されますが、その両端にはなお歪みが残ります。西側の歪みは2007年の能登半島地震でほぼ解消されてたと考えていますが、東側の佐渡ヶ島付近ではまだ大きな地震は観測されていません。そこを心配しています。
今回の地震では津波が比較的小さかったのは断層の多くが内陸にあったからですが、佐渡ヶ島付近で地震が起きると津波が発生します。

2.九州北部に見られる異常
地震学で知られている前兆現象の一つが「静穏化」つまり”嵐の前の静けさ”です。長尾理事は気象庁が毎日発表している地震データを元に、過去10年間の平均と比べて、最近1年間はどれほど地震活動が活発なのか静穏なのか解析し「地下天気図」と名付けて公表しています。ここ最近は能登半島が非常に活発化していましたが、逆に静穏化が注目されるのは九州北部地域です。大地震は静穏化が終わって半年ほどの間に起こります。同じような静穏化が、山梨県・長野県付近と鹿児島県南方海域にも見られます。

ちなみに週刊現代では詳しくは書いてありませんが、次の情報を長尾理事から提供を受けました。
特に福岡では、2005年に福岡県西方沖地震(M7.0)が発生し、震源に近い福岡市の玄界島で住宅の半数が全壊する被害となったのですが、この地域には警固断層と呼ばれる第一級の活断層が存在しており、能登半島に存在していた”断層の割れ残り”と同じ状況となっています。つまり地震学の常識として福岡市直下での大地震発生の可能性があるとの事です。

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3.東北もまだ危ない
断層の歪みが解消された地域は一般に地震が起こる可能性の低い地域です。例えば神戸はしばらく大丈夫でしょう。しかし、東日本大震災が起きた東北地方は、その最大余震がまだ来ていないと考えられるので注意が必要です。本震がM9.0だったのですが、M8クラスの余震がまだ起こっていないためです。

4.次に噴火すると言われている伊豆大島の三原山。南海トラフの巨大地震
これらもいつ起こってもおかしくないと思われています。静岡県や大阪府まで被害が及ぶおそれがあります2040年代の地震研究者は「2024年の能登半島地震は、南海トラフ巨大地震の中・長期の前兆だった」と言うはずだと長尾理事は考えています。

(Ⅱ)地震で倒れる家とマンションの見分け方(一級建築士・井上恵子氏、ホームインスペクター・田村啓氏の説明が中心です)
前回のブログ(2024年02月05日「アエラ1月22日号に長尾理事が登場」)で耐震基準について少し触れましたが、1981年以降に建てられた「新基準」の住宅でも過去に何度も地震にあったり、水害やぼや、シロアリの被害にあったものは強度が著しく低下しているものがあります。特に、木造家屋では2000年基準が存在して、「ハチイチゼロゼロ住宅」(1981年から2000年に建てられた木造家屋)は新耐震であっても、要注意です。
同じ基準でも地盤によっても違います。

耐震性は「外観」でもわかります。大きな窓、壁が少ない、吹き抜け、L字型の間取り、オーバーハング型の建物、凸凹のある建物、ピロティ型建物などは耐震性が落ちると考えられます。
自治体の補助制度などを利用して、耐震性を強化しておくことが、自分や家族の命を守るために必要です。

以上が簡単なまとめですが、災害大国日本に住む私達には他人事ではないですね。
一読をおすすめします。
(広報委員会)


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